概要
ご利用者の年齢が60歳以上の場合、くりこしプランへのご加入で通話オプション「かけ放題（24時間いつでも）」の月額料金がずーっと税込1,100円割引、さらにメールサービスもずーっと無料！
申込受付期間
- 2021年3月1日～
2021年2月28日で受付終了したシニア割（60歳以上）はこちら
特典内容
①通話オプション「かけ放題（24時間いつでも）」の月額料金を永年1,000円(税抜)/月割引(税込1,100円/月割引)
②メールサービス(税込220円/月)が無料
適用条件
受付期間内に、以下の適用条件を全て満たしているお客様
①お申込み時点でご利用者様の年齢が60歳以上であること
②くりこしプランで「かけ放題(24時間いつでも)（税込1,870円/月)」にご加入
| 対象料金プラン | くりこしプランS/くりこしプランM/くりこしプランL |
|---|---|
| 対象通話オプション | かけ放題（24時間いつでも） |
| 対象申込 | 新規契約（MNP含む）/プラン変更/通話オプション変更/機種変更 |
特典適用期間
対象申込でご契約いただいた月から解除条件に該当する事実が確認された月の利用分まで
| 解約条件 | ①回線を解約された場合 ②対象料金プラン/通話オプション以外に変更された場合 ③60歳未満のご利用者様に利用者登録を変更された場合 |
|---|
注意事項
【60歳以上通話割】
- 60歳以上通話割が適用となる申込みを行った時点で60歳未満の場合、60歳に達した後にUQ mobileお客さまセンターへお手続きを行っていただければ、特典適用条件を満たしていることを確認のうえで本割引を適用します。また、本施策開始時点で「60歳以上通話割」の条件を満たしている場合も、同様のお手続きをいただくことで本割引を適用します。
- 新規契約と同時にお申込みの場合は当月から日割り適用となります。プラン変更、機種変更、オプション変更を行った場合はお申込み月の翌月から適用となります。
- UQ mobile回線を解約された場合または特典適用条件を満たさなくなった場合（利用者登録変更等によりご利用者の年齢が60歳未満となった場合を含みます。）、その月の末日（プラン変更または通話オプション変更の場合は、その変更が適用される月の前月）をもって割引の適用を終了します。
- 割引の適用を終了した後、受付期間中に再度対象申込みを行い適用条件を満たすこととなった場合、本割引を再度適用します。
- 「シニア割（60歳以上）」が適用中に機種変更（スマホプランで「シニア割（60歳以上）」 対象機種への変更を除きます。）・くりこしプランへのプラン変更（くりこしプラン内のプラン変更を含みます。）の場合は、 同月末日で「シニア割（60歳以上）」の適用は終了し、翌月から「60歳以上通話割」が適用されます。 但し、「シニア割（60歳以上）」で税込1,870円/月の割引適用期間中（最大6か月間）で、「シニア割（60歳以上）」の対象機種をご利用の場合は、 税込1,870円/月の割引期間（最大6ヶ月間）満了後に、税込1,100円/月の割引が適用となります。
- 割引額は日割りを適用します。
- 法人契約は対象外です。
- 本特典の終了時期は別途お知らせします。
- 別途月額基本料金、機種代金、SIMパーケージ料金(税込3,300円)、およびユニバーサルサービス料等がかかります。
【通話オプション】
- 当社が不正な長時間通話と判断した際、通話を切断する場合があります。
-
0180（テレドーム）、0570（ナビダイヤル等）から始まる他社が料金設定している電話番号への通話や番号案内（104）、SMS送信、衛星電話/衛星船舶電話への通話、当社が別途指定する電話番号への通話等は、定額通話の対象外となります。また、国際電話や海外での発着信についても対象外となります。詳しくはこちらをご確認ください。
その他、以下の場合には本通話オプションによる定額通話の適用を行わないことがあります。- 本通話オプションに加入した携帯電話について、お客さまの保有する通信設備などに接続して利用したり、ソフトウエアなどによる自動発信を行った場合（いずれも当社があらかじめ承諾した場合を除きます。）
- 通信の媒介、転送機能の利用、または他社が提供するサービスへの接続などを通じて、通信による直接収入を得る目的で利用した場合通話以外の用途で利用した場合
- 通話以外の用途で利用した場合
また、別に定める一部の電気通信事業者への通話や、月間744時間を超える通話は有料となる場合があります。定額通話の対象外となる国内通話は、他社が料金設定している場合を除き22円(税込)/30秒の通話料がかかります。
【共通注意事項】
- 受付時期により、内容が変更となる場合があります。
- 弊社が実施する他の施策とは併用できない場合があります。
- 掲載の内容は2021年3月1日現在の情報です。
